キャスティング
2020.09.03
キャスティング会社としておススメしたい「ライブコマース」②
キャスティング会社としておススメしたい「ライブコマース」②
皆さんは、こんにちは。
前回のコラムでは、世界で注目されつつあるライブコマースについて、モデルタレントのキャスティング会社の視点で色々とご紹介をさせていただいました。最初に、ライブコマースとは何か?次に、ライブコマースが注目される理由について。

そして、今回は、そのライブコマースが、今後日本においてどの様な広がりをして行くかについて、私なりの考えをお話させていただきたいと思います。


1. 日本におけるライブコマースの展開について


今回の新型コロナウイルスの影響で、消費者が外出を自粛し家庭での消費、いわゆる「巣ごもり消費」が大きく拡大しています。
それを受け、Eコマースの販売数が大きく伸び、これまでEコマースに取り組んでいなかった企業も、その重要性に気づき取り組みを始めている企業が出てきています。

ですから、この流れを受け、これまでEコマースに取り組んできた企業は、更なる売上げ拡大を狙い、他のEコマースを展開している企業との差別化をはかる上で、ライブコマースを取り入れる企業が多くなってくるのではないでしょうか。

実際に、最近ではライブコマースのプラットフォームを展開するサービスが増えて来ています。

例えば、「Yahoo!ショッピング LIVE」「ヤフオク!ライブ」
そして、「SHOWROOM」が展開している「SHOPROOM」などである。

では、これだけのプラットフォームと情報がある中で、実際に日本でのライブコマースの普普及率はどうなのか・・・・実際は、日本でのライブコマースの普及率はあまり高くない。
その要因として考えられるのが、日本ではライブ配信の得意なインフルエンサーがまだまだ少ないからでは無いだろうか。

ライブコマースが成功した中国は、そもそもライブ配信の得意なインフルエンサーやモデルが多く、様々な商品やサービスがそのインフルエンサーやモデルが配信するライブコマースを通じて展開されている。

今後、日本でもライブ配信が得意なモデルやインフルエンサーが増えて行けば、ライブコマースの展開も広がって行くのではないでしょうか。

モデルタレントのキャスティング担当としても楽しみです。


2. ライブコマースを展開する上での注意点


では、今後日本でも展開が広がるライブコマース。
そんな、ライブコマースを、取組む上での失敗例についても、記載をさせていただきます。

何度も記載した通り、ライブコマースは、今後、日本でもさらに普及されていくコンテンツの1つだと言われています。ただ、そんな中でも、既にライブコマースを活用して失敗した事例もあります。

例えば、ライブコマースを始める際に、いわゆるテレビ通販などを参考にされる企業もあります。ただ、ライブコマースとテレビ通販には、大きな違いがあります。
前回、ライブコマースの特徴を説明させていただいた際に記載しましたが、ライブコマースの大きなメリットは、視聴者がライブ配信をするインフルエンサーや有名人とリアルタイムにコミュニケーションを取ることができることです。
ですが、いわゆるテレビの通販番組の場合、出演者同士での会話が多くなり、視聴者と積極的なコミュニケーションが取れなくなることがあります。

ライブコマースは、視聴者とコミュニケーションを取ることで、購入する商品やサービスに対しての不安や問題などを解消することが最大の利点であり、それにより購買行動に繋がるのです。ですから、出演者(インフルエンサーや有名人、モデル、タレントなど)も重要ですが、出演者に有名人を複数起用したからと言って、成功するということではありません。

ちなみに、出演者(インフルエンサーや有名人、モデル、タレントなど)を起用する上で、大切なポイントが1つあります。それは、出演者(インフルエンサーや有名人、モデル、タレントなど)のメンタルとモチベーションです。
ライブコマースは、視聴数や販売成果が、数字としてはっきり見えてくるコンテンツです。
ですので、メンタルの弱い出演者を起用してしまうと、仮にライブコマースをスタートして最初の段階で、視聴者数や販売数が低かった場合、その出演者のモチベーションに影響し
それ以上に、結果が伸びないというリスクがあります。
ですので、出演者としてインフルエンサーや有名人、モデル、タレントなどを起用する場合は、メンタルが強く、そしてコミュニケーション能力が高い人物(インフルエンサーや有名人、モデル、タレントなど)を起用するのが得策です。


3. 最後に


まだまだ、コロナ禍が続く中で、小売市場の売上げは低迷していくとみられています。
そんな中で、ライブコマースは、モデルタレントのキャスティング担当の目から見ても消費者の購買意欲を刺激する、新しい商品販売ツールとして広がりを見せるのでは無いでしょうか。
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